【救急救命士に一発合格するコツ】救急救命士の国家試験情報

救急救命士になるためには、厚生労働省指定の養成学校に行くのが手っ取り早いようです。

高卒以上（外国で、学校教育12年の課程修了者）の人を対象としていて、2年間で救急救命士の国家試験の受験資格が得られます。

また、非常に高い合格率（９０％）を維持していますので、国家試験も安心です。

養成学校では、1年次より専門的知識や技術を学びます。

また、公務員試験の対策授業も早くから開講され、国家試験と消防署試験のダブル試験を両立できる構成になっています。

個々の希望地に合わせた講義と模擬試験を繰り返し行い着実に合格へと導きます。

授業では、各種専門機関から熟練の講師陣を招き、勉学意欲を高める環境も整えられています。

数多く実施される特別セミナーも大きな特徴です。

現場で使用されているのと同じ救急車やシミュレーション人形などを使い、あらゆる救急現場を想定した実習を繰り返し行い、現場で必要とされる高度な救命技術と的確な判断力を養います。

万が一の場合に備えて、卒業後には6ヶ月の研究コースを設置して、全員が目標達成できるようアフターフォローにも力を入れています。

ただし、養成学校によっては多少の違いもあるので、あらかじめカリキュラム等を確認するようにしましょう。


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心肺停止患者の救命率を向上させるためには、病院に着くまでの救急手当てが重要です。

搬送時の救急救命処置が、患者の命を左右するといっても過言ではないでしょう。

そのため、いち早く現場に駆けつける救急隊員、中でも特別の教育を受け国家資格を取得した救急救命士の業務の向上が重要となっています。

以前は、医師にしかできなかった医療行為が、救急救命士制度の創設により、救急救命士にできるようになりました。

気管挿管がその一つです。

必要な講習、病院での実習によって知識・技術を取得した救急救命士が、医師の指示の下で気管挿管がすることが認められることとなりました。

この気管挿管の病院実習は、全身麻酔で手術を受ける患者を対象に行います（同意を得てから）。

実習は、麻酔科の専門医が付き添って指導に当たり、通常の麻酔科医が行う際と同様の安全性を確保して行います。

そして、事前に麻酔科医と救急救命士が患者に対して、麻酔方法や安全性について十分な説明をします。

誰不慮の事態で急に心臓が止まり、救急隊の処置を受ける可能性は誰しもあります。

ですから、救急救命士の能力を高めることは、重要であり、救急救命士による病院での気管挿管の実習は心肺停止患者の救命率を向上させるために不可欠なのです。

救急救命士とは、厚生労働大臣の免許を受けて救急救命士の名称を用いて、医師の指示の下に、救急救命処置を行うことを業する者です。

救急現場や、病院に到着するまでの救急車内などにおいて、気道の確保や心拍の回復、輸液処置などの救急救命処置を行います。

一刻を争う状況の中で、冷静にすばやく適切な措置を施さなければならない重要な役割です。

消防官、医療関係者、自衛隊員などの職業に従事している人の多くが、資格をとるために受験します。

救急救命士になるには、文部科学大臣指定の学校、または厚生労働大臣指定の養成所で2年以上学び、毎年実施される国家試験に合格することが必要です。

試験は（財）日本救急医療財団が実施しています。

専門の養成所でみっちり勉強するため、合格率は9割近いようです。

救急救命士国家試験に合格した後も、160時間以上の病院実習が必要となっています。

病院実習を終えて、ようやく救急救命士としての職務につけるのです。

以前は、医療的処置は医師しかできなかったために命を落とす人もいましたが、救急救命士制度の創設によって救急救命士が医療的応急処置を施すことができるようになりました。

これによって救命される人が増え、救急救命士への注目も上がってきたようです。

かつての救急業務は、ごく基本的な処置しか許されていませんでした。

しかし、救急医学の研究が進むにつれて病院前救護が重要であると考えられ、救急隊員の処置の範囲を拡大することとなりました。

そして、平成３年４月２３日、「救急救命士法」が公布され、８月１５日に施行されたのです。

また同年８月５日には「救急隊員の行う応急手当等の基準」が改正されました。

これは、教育訓練の実施を前提としたものです。

同時に「消防学校の教育訓練の基準」が改正されて、従来の救急科が救急１課程に改められ、新たに救急２課程・救急標準課程が設けられました。

救急２課程・救急標準課程を修了した者は、以下の処置が実施できるようになりました。

（１）血圧計を使用した血圧の測定
（２）聴診器を使用した心音・呼吸音の聴取
（３）血中酸素飽和度測定器を使用した血中酸素飽和度の測定
（４）心電計・心電図電送装置を使用した心電図波形観察と心電図電送
（５）喉頭鏡・鉗子等を使用した異物の除去
（６）経鼻エアーウェイによる気道確保
（７）自動式心マッサージ器を使用した心マッサージ
（８）ショックパンツを使用した血圧の保持と骨折肢の固定
（９）在宅療法継続中の傷病者の搬送時における療法維持のための必要な処置

救急救命士は、国家試験に合格すれば法で定められた枠内での医療行為を行うことができます。

それでは、具体的にどのような救急救命処置ができるのでしょうか。

救急救命士制度は、救急搬送途上における医療の充実を目的としたものなので、救急救命処置は救急現場や救急車等の中でしかできないことになっています。

救急救命士の処置を大まかに分けると

１、救急隊員であればできる処置
２、医師の包括的指示の下で行う、精神科・小児科・産婦人科領域の処置
３、医師の具体的指示の下で行う半自動式除細動器による除細動、乳酸加リンゲル液を用いた静脈路確保のための輸液、
　　食道閉鎖式エアウエイまたはラリンゲアルマスクによる気道確保


医師の具体的指示によって実施するこれら３つの救急救命処置を「特定行為」と呼びます。

特定行為は、救急救命士が施すことのできる医療行為です。

ただし、これは呼吸又は心臓の停止した傷病者にのみ許されている医療行為です。

ですから、救急救命士はそれを見極める確かな医学知識と、技術が要求されることになります。